多分ほぼ確実にもうかる不動産投資法を考案した

今日雑談していて、かなりの確率で儲かる不動産投資法を考えたのでここに記しておこうと思います。
なお、この方法は思いついたばかりで実践はしていませんし、私は実践できる身分じゃないことは先にお伝えしておきます。

この投資ができる条件

  • (必須)勤務先から家賃補助が出る企業に勤めていること(たくさん出る方が当然好ましい)
  • (任意)貯金があること

投資法の概要

  1. 法人を作ります(本人による100%出資)
  2. 法人の代表者の名義を貸す(自分や配偶者以外の代理の代表者を立てます。信頼できる友人や配偶者の親族などがよい)
  3. その法人で不動産を買う
  4. 法人と賃貸契約を結び、勤務先に申請する
  5. 法人に家賃払う

、、、ってするとローン返済額の結構な割合を勤務先に持ってもらえるんですよ。だからローン終わった後に損益分岐を超える可能性は相当高いです。ローン組まなくても超高利回りの投資みたいなもんですし

この手法の利点

まず間違いなく、一般的な企業における就業規則上の住宅手当の支給要件を満たすことができる点です。
つまり、不動産は法人の所有物なので従業員の所有物ではなく、賃貸借契約を結んで居住しているという形式になるからです。
また、(念のため)法人の代表者も従業員本人とは違う人間になっているので、賃貸借契約書を見られても、従業員の不動産への関与は露呈しません。

露呈したところで形式的には問題はないはずですが。
株主は法人の所有者というような表現はされることがありますが、あくまで別人格なので法人の所有物が株主の所有物にはなりません。
例えば私は今日産自動車の株を持っていますが、日産の会社からボールペンの一本でも持ってきたら窃盗です。
保有株数と日産の総資産額から言えばボールペン1本ぐらいは私の所有物とみなしてもいいとは言えそうですが、株主に所有権はありません。

また、雇用している会社側がこの手法の存在を思い当たったとしても、実質的な調査・判断は難しいです。
不動産保有会社の実質的所有者による制限をかけねばなりませんが、実際株式名簿をただの借主が取得することは不可能ですので、従業員に不動産の所有者を調べて法人の場合は株主名簿を取得してくるように、とか要求できるわけがありません。

まー、強いて言えばタックスヘイブン税制のように従業員本人が直接的または間接的に支配的に所有している不動産への居住の場合を除く、とかを就業規則に書くことでしょうが、これはこれで抜け道全然通れるんですよね・・。